たとえば関節が硬い（拘縮している）場合には、関節可動域運動で引き延ばす、その際、温熱の効果を利用する、歩行練習をするなど『リハビリ＝機能回復のための訓練』といったイメージを持たれることも少なくありません。
しかし、リハビリテーション（rehabilitation）の語源は、『re-（再び）』『abilis（適した、ふさわしい）』『-ation（にすること）』からなり『再び適したものにする』を意味し、一人の人間としての『権利』『資格』『尊厳』が何らかの原因で傷つけられた人に対しその『権利』『資格』『尊厳』を回復することを意味しています。
つまりリハビリテーションとは、可能な限りその人らしく、生きる権利を回復するという理念のもとで、身の回りの動作の獲得や生活・生活の質の向上を目指し、社会的不利を克服するためのあらゆる援助であるといえます。

目的は同じなのですが、手段が違います。
・理学療法は何かの手技を使ったり、機器を用いて直接治療したりすることが多いです。
・作業療法は作業活動を用いてそれらを行います。一言に作業活動と言っても、作業療法の「作業活動」とは日常活動の諸動作、仕事・遊びなど人間の生活全般に関わる諸活動を総称します。

理学療法とは、身体に障がいのある方に対し、主にその基本動作能力の維持・改善を図るため、治療体操その他の運動（運動療法）を行わせ、及び電気刺激、マッサージ、温熱その他の物理的手段（物理療法）を加える治療法をいいます。簡単に言いますと、何らかの病やケガによって身体に障がいが残ってしまった方々に対して、寝返る、起き上がる、座る、立つ、歩くなどの動きを少しでもスムーズかつ楽に出来るように練習したり、温め、電気、マッサージなどによって痛みや筋肉の張りを改善したりします。

身体または精神に障がいのある方、またはそれが予測される方に対してその主な活動の獲得をはかるため、諸機能の改善・維持および開発を促す作業活動を用いて行う治療・指導・援助を行うことをいいます。
作業療法の方法は、働く分野によってずいぶん違いますが、当院では若い方から高齢者の方まで様々で、一人ひとりに合ったリハビリテーション計画を作成し細かい作業から大きな動作まで行っていただきます。

人は言葉（話す、聞く、読む、書く）だけでなく視線・身振り・表情の変化も利用し、日常のコミュニケーション手段としています。
病気や事故によりこれらの手段を適切に利用することが困難になってしまった場合や、言語を適切に使うために必要な判断力や実施能力等に問題がある場合、また人間が話すために使っている口や喉（のど）は元々食事を摂る器官であり、これらの運動能力に問題が生じ、摂食が困難となった場合に、残されている能力を活用し日常生活をより良い形で送るための基本的な練習から応用的な練習・指導を行うことをいいます。

外来でリハビリを受けたいのであればまず病院へ来ていただいて、診察を受けていただきます。その後リハビリが必要だと判断された場合、リハビリを受けられます。
当院のデイケアに行ってリハビリを受けたい場合にはまず介護保険の認定を受けてからデイケアに通う申請を行ってください。
デイケアに通えばその際にリハビリが受けられます。
訪問リハビリを行いたい場合は担当のケアマネージャーさんに相談していただくと良いと思います。
当院でもお気軽にお声掛けください。

はい。可能です。
通所リハビリには、他のご利用者様との交流ができる、通所先のリハビリ機器での施術が受けられる、ご家族様の負担が軽減できるといったメリットがあります。
対して在宅リハビリの場合は、生活環境やご自宅の構造により即したリハビリが受けられる、慣れ親しんだ環境の中でリラックスしてリハビリが受けられるといったメリットがあります。
併用によって、それぞれの良さを感じていただけることと思います。

通所リハビリの場合は、特に回数の制限はございません。
一方で在宅リハビリの場合は、週のあいだで上限を120分までとする制限があります。つまり1回20分であれば6回まで、1回60分であれば2回まで、ということになります。（それ以上は自費となります）

通所リハビリ（デイケア）は、介護保険にて、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士などの専門家によるリハビリテーションが受けられるサービスです。
一方で通所介護（デイサービス）は、日帰りで事業所に活き、食事・入浴などの介助、機能訓練などを受けられるサービスです。
当院の通所リハビリでは、セラピストによる個別リハ20分と集団リハ、計1時間20分のリハビリを行います。

介護保険でのサービス利用は、一度担当ケアマネジャーさんや当院セラピストにご相談ください。
(当院のリハビリについては基本的に介護保険の限度額内での利用をお願いしています。)
本人了承の上であれば、ケアマネがプランを組めば可能です。

申請自体には費用はかかりませんが、申請のために、ご本人の状態について担当医に意見書をもらう必要がある為、診察が必要になります。
その際の費用は患者さまの負担となります。

支給限度額は、あくまで実際に利用する場合の限度として定められているため、未利用分についての払い戻しや、翌月への繰越などの制度はありません。

保険料は自治体ごとに定められるため、個人の利用の有無や、利用回数の大小によって、その方の保険料が直接上下するようなことはありません。

毎月納める介護保険料は、利用時の自己負担分(1〜3割)ではない、7〜9割分の費用の一部に充当されているため、二重に支払っているわけではありません。
考え方としては医療保険も同様です(医療保険料を納めて、さらに病院受診が必要なら受診料、薬代を払う)。

65歳以上の方、または40歳以上で特定の病気や疾患に該当する方で、介護サービス等の利用が必要だと認定を受けた方が利用することできます。

変更は可能です。ケアプランの変更が必要になりますので、まずはご担当のケアマネジャーにご相談ください。